HOME >> 会社案内 >> CSR・環境経営 >> 環境経営 環境 当社では、環境に関する取り組みを社会的責任の1つとして重視しています。地球温暖化防止活動などへの参加だけでなく、京都議定書や2006年の欧州RoHS指令などの施行へ向けて、ものづくりそのものの改善を継続的に行ってきています。経営理念や経営ビジョンの精神を反映させた環境スローガン「夢のディスプレイを未来にプレゼント」のもと、先進的な環境経営で、社会貢献を図ります。環境への取り組みは当社のブランドを構成する重要なファクターとして捉え、ステークホルダーの皆様とのコミュニケーションを通じた環境ブランドの構築を行っていきます。   環境報告書2008年度(全文)(PDF／3.0MB) 表紙〜INDEX(PDF／686KB)　第1章(PDF／191KB)　　第2章(PDF／1.3MB) 第3章(PDF／1.5MB)　　　　　 第4章(PDF／738KB)　　第5章(PDF／415KB)   グリーンプランTM2012(PDF／96KB) サイトレポート情報 深谷工場(PDF／305KB)　　石川工場(PDF／440KB)　　姫路工場(PDF／351KB) TFPD(PDF／426KB)　　　　 AFPD((英文),PDF／844KB)   2007年度 環境月間 行事報告 深谷工場(PDF／738KB)　石川工場(PDF／620KB)　姫路工場(PDF／446KB) TFPD(PDF／294KB) 環境経営方針 東芝松下ディスプレイテクノロジー株式会社は、"かけがえのない地球環境" を健全な状態で次世代に引き継いでいくことは現存する人間の基本的責務との認識に立ち、東芝グループ環境ビジョンのもと、低温ポリシリコン技術を基盤とした液晶と有機ＥＬのディスプレイデバイスメーカーとして、豊かな価値の創造と地球との共生を図り、持続可能な社会へ貢献します。 ◆環境経営の推進 1. 環境への取り組みを社会的責任の最重要課題の一つとして位置づけ、経済と調和させた環境活動を推進します。 2. 事業活動等に関る環境側面について環境影響を評価し、環境負荷の低減、汚染の防止などに関する環境目的および環境目標を設定して、監査の実施や活動のレビューにより環境経営を継続的に改善します。 3. 環境に関する法令、顧客要求事項、当社が同意した業界等の指針を遵守すると共に自主基準を設け、環境経営のレベル向上を図ります。 4. 従業員の環境意識をより高め、全員で取り組みます。 5. グローバル企業としてグループ一体となった環境活動を推進します。 ◆環境調和型製品・サービスの提供と事業活動での環境負荷低減 1. 地球資源の有限性を認識し、製品、事業プロセスの両面から有効な利用、活用を促進する、積極的な環境施策を展開します。 2. グリーン調達を積極的に推進し、環境品質を向上させるとともに、低温ポリシリコン技術を基盤として、ライフサイクルを通して環境負荷低減に寄与する環境調和型製品・サービスを提供します。 3. 地球温暖化を防止するため、エネルギー起源ＣＯ２排出量の削減、温室効果ガス排出量の削減、製品物流ＣＯ２の排出量を削減します。 ◆地球内企業として 1. 優れた環境技術や製品の開発と提供、地域・社会との協調連帯により、環境活動を通じて社会に貢献します。 2. 相互理解の促進のため、積極的な情報開示とコミュニケーションを行います。 環境経営推進体制 環境ISO認証マップ 環境管理物質トップ宣言 我々は、次の「環境管理物質」の使用禁止、削減、全廃、代替に努めることを宣言します。 ・カドミウム及びその化合物 ・鉛及びその化合物 ・水銀及びその化合物 ・6価クロム及びその化合物 ・ポリブロモビフェニル(PBB) ・ポリブロモジフェニルエーテル(PBDE) ・ニッケル及びその化合物 ・砒素及びその化合物 ・ベリリウム及びその化合物 ・PCB、PCT、その代用品 　(1)ポリ塩化ビフェニール(PCB) 　(2)ポリ塩化ターフェニル(PCT) 　(3)その代用品 ・ポリ塩化ナフタレン(PCN) ・脂肪族ハロゲン化炭化水素 　(1)四塩化炭素 　(2)塩化ビニリデン 　(3)塩化メチレン 　(4)臭化メチル 　(5)塩素化パラフィン(CP) 　(6)マイレックス 　(7)ハロン 　(8)ヘキサクロロベンゼン 　(9)その他脂肪族ハロゲン化炭化水素 ・ＣＦＣ類（クロロﾌﾙｵﾛ炭化水素） ・ペンタクロロフェノール類 ・クロルデン類 ・ダイオキシン類 ・フルオロ酢酸 ・有機リン化合物 ・有機スズ化合物 ・アゾ化合物 ・アスベスト類 ・毒ガス・農薬・殺虫剤 ・発ガン性物質 ・放射性物質 ・フタル酸エステル類 ・その他臭素系難燃剤 ・その他の化合物 　(1)ホルムアルデヒド 　(2)ポリ塩化ビニール及びその化合物 　(3)ベンゾトリアゾール 　(4)ＰＦＯＳ類縁化合物 　(5)その他の化合物 2008年4月1日 改訂 東芝松下ディスプレイテクノロジー株式会社 環境経営責任者 大井田　義夫 グリーン調達ガイドライン第６．１版改定内容 グリーン調達ガイドライン第６版の実施より約半年が経過し、当社のお客様要求や法規制の変化が生じております。ついては、さらに補足説明などを追加した第６．１版への改定を2008年2月22日付けで実施します。第６版からの改定内容は以下の通りです。 1. 商品に関る材料等の調達品に製品出荷用の包装材が含まれることを明記しました。 2. セル部材のＲｏＨＳ対応表示については無くても良いことを明記しました。 3. 当社へ提出用の様式４〜６基本情報登録シートの記入方法説明追記および組立品の定義（バックライト、PCBなどに限定されること）についての説明を追加しました。 また、これらの様式４〜６についてはコメント欄の追加および関連資料のリンク先の追加などの修正を行いました。（V1.05） 4. 高精度分析の分析限界基準を推奨基準とし、蛍光Ｘ線分析は不可としました。 5. 認定済み分析機関を紹介先するリンクを追加しました。 6. 様式1の調査回答期限を原則2週間から目標2週間に変更し、環境監査の立入りについても、“合意の上で”との記述を追加しました。 7. 法規制変更ならびに顧客要求により禁止物質の見直しを行い、別表1、表４−１、様式７を修正しました。 PBB／PBDEの閾値明記、ジエチレングリコールモノメチルエーテルの削除、トリエチレングリコールモノメチルエーテルの削除、エチレングリコールモノメチルエーテル追加、トリス(1-アジリジニル)ホスフィンオキシド追加、PFOS及び類縁化合物の追加、フタル酸ビス（２−エチルヘキシル）追加、フタル酸ブチルベンジル追加、フタル酸ジイソノニル追加、フタル酸ジイソデシル追加 グリーン調達に関する資料リストはこちら